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業種別にみると、総合工事業である、土木一式、建築一式が全体の約40%を占めています。

しかしこれは、大工やとびなどの職別工事業者が併せて総合工事業の許可を得ているためであり、本来の総合工事業の数は、これより遙かに少ないといえるでしょう。

建設業法上、建設業としては分類されてはいませんが、建設活動をおこなううえで欠くことのできない業種であるコンサルタント業、測量業、設計事務所、エンジニアリング業も広い意味では建設関連事業ということができます。

コンサルタント業と測量業は、どちらかというと道路や橋などの土木関係の調査、設計、監理を、設計事務所は建築の設計、監理をおこなう業種。

それぞれ建設業とは別の許可を必要とします。

エンジニアリング業は工場などのプラント、設備機器の設計、製作・据え付けを主としておこなう事業です。

ゼネコンの多くはコンサルタント、設計事務所、エンジニアリング業を兼業しているケースが多いですし、逆にコンサルタントやエンジニアリング業の中に建設業を兼業するものがあります。

このように、多くの業種が連携しておこなわれる建設活動の中でゼネコンは、発注者から工事を受注したのち、商社やメーカーから資材や機器を調達し、サブ・コントラクターを指揮。

コンサルタントや設計事務所と協力しながら施設を完成させ、発注者に引き渡す機能を担っています。