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業種別にみると、総合工事業である、土木一式、建築一式が全体の約40%を占めています。

しかしこれは、大工やとびなどの職別工事業者が併せて総合工事業の許可を得ているためであり、本来の総合工事業の数は、これより遙かに少ないといえるでしょう。

建設業法上、建設業としては分類されてはいませんが、建設活動をおこなううえで欠くことのできない業種であるコンサルタント業、測量業、設計事務所、エンジニアリング業も広い意味では建設関連事業ということができます。

コンサルタント業と測量業は、どちらかというと道路や橋などの土木関係の調査、設計、監理を、設計事務所は建築の設計、監理をおこなう業種。

それぞれ建設業とは別の許可を必要とします。

エンジニアリング業は工場などのプラント、設備機器の設計、製作・据え付けを主としておこなう事業です。

ゼネコンの多くはコンサルタント、設計事務所、エンジニアリング業を兼業しているケースが多いですし、逆にコンサルタントやエンジニアリング業の中に建設業を兼業するものがあります。

このように、多くの業種が連携しておこなわれる建設活動の中でゼネコンは、発注者から工事を受注したのち、商社やメーカーから資材や機器を調達し、サブ・コントラクターを指揮。

コンサルタントや設計事務所と協力しながら施設を完成させ、発注者に引き渡す機能を担っています。

建設市場としては、国内市場と海外市場とがあります。

国内建設市場の規模は、毎年建設省から発表される建設投資推計により表されます。

昭和60年度の建設投資額は焼く50兆円。

これは日本のGNPの約17%に相当する巨大マーケットです。

市場構造もまた複雑ですから、これを把握するためには建設業を分類したのと同様に、マーケット・セグメンテーションをおこなう必要があります。

建設市場は、通常"用途別市場"と、"発注者別市場"として分類されています。

用途別とは、建設工事を建築工事と土木工事に大別したのち、建築工事はさらにこれを事務所ビル、工場、倉庫、ホテルなど、建物の種類・用途別に分け、土木工事も同様にダム、橋梁、鉄道などに分けるやり方です。

用途別市場の構成比はもちろん耐えず変化しますが、現在、その構成比は建築60%、土木40%、建築工事の約半分が一戸建てやマンションなどの住宅、残りが非住宅建物になっています。